設備管理（ビルメン）とは？

設備管理の仕事は設備の点検・動作確認壊れた設備の修繕、施設利用者への対応などがあります。建物を構成する多種多様な設備を見たり、利用者から寄せられる様々な要望に対応するなど業務の幅は広いです。

建物を構成する基本設備は共通していても施設の規模、築年数、用途によって使用されている設備や、施設の利用者などが変わりますので、さまざまなケースに対応できる柔軟さと専門性の高さが必要になる仕事と言えます。

例えばオフィスビルは建物利用者のほとんどがテナント企業の関係者で、利用される時間帯も一定のことが多いですが、商業施設・ホテルは不特定多数の人が利用するなど、施設によって一定の特徴があります。したがって現場で仕事内容は大きく変わります。

設備管理（ビルメンテナンス）の平均年収は350万円台、平均月収は20万円後半です。
設備管理の年収は、実際に行う業務の内容や、勤務するエリアなどによって違いがあります。
たとえば、賞与がなく、未経験・無資格の場合、大都市圏であれば240～276万円、地方であれば192～240万円ほど。未経験・無資格でも、年に2回、計2カ月分の賞与がある場合、大都市圏では280～322万円、地方では224～280万円ほどといわれています。

設備管理の仕事をする人にとって資格取得は大変重要です。業務の幅が広がり、様々なことを経験できるようになります。また取り扱う設備によっては有資格者でないとできない業務もあります。

設備管理に関連する資格としては第二種電気工事士、電気主任技術者、建築物環境衛生管理技術者（ビル管）、エネルギー管理士（エネ管） など多数あります。資格の中には講習を受けるだけで取得できるものもあれば難関な国家資格もあります。

上記の資格は設備管理に携わるのであれば、どれも取得しておいて損はない資格です。資格によっては試験を受けるために実務経験が必要な資格もあり、取得の際に求められる知識も異なりますので、事前に確認が必要です。

電気工事士の資格には、2種類の資格があります。その一つである第二種は、600ボルト以下で受電する設備（一般住宅や店舗など）の工事を担当することができます。

一定規模以上の建物の電気設備関連の仕事に従事するためには、電気主任技術者の資格保持が必須です。

電気主任技術者の資格は、第一種・第二種・第三種の三種類。取り扱う電圧によって必要資格が変わります。一番上の第一種を取得できると、すべての事業電気工作物の取扱いが可能です。

建築物の衛生的環境を適性に管理・確保するために発行されている「建築物環境衛生管理技術者免状」。資格を所持している者でなければ、建築物環境衛生管理技術者にはなれません。

免状を得るためには、試験の合格または講習会を履修した者に限ります。建築物の環境を正しく維持させるためにも、必要不可欠な職務と言えるでしょう。

エネルギー管理士は国家資格になります。エネルギー使用の合理化等に関する法律を履修した者、または試験に合格をした者がエネルギー管理士免状の交付を受けることができます。

資格には有効期限がないため、一度取得できると長く活用できる資格です。エネルギーの使用量に応じて選出する必要があるエネルギー管理者に任命されると、幅広い業務に応じることができる上、会社によっては資格手当が支払われる場合があります。

設備管理者に向いている人の特徴について一般的に言われていることをまとめています。
コツコツ仕事をこなすことができる、勉強が好き、設備を見るのが好きなど様々なことが言われていますが、当社グループでは設備管理の仕事に関して向き不向きはなく、多くの人が活躍できる仕事だと考えております。

勤務地にもよりますが、基本的には残業はあまりありません。仮に残業が発生したとしても、月で15h超えない企業がほとんどです。

休日は基本的に週休2日制で、夜間勤務や宿直勤務がある場合は多少の変動はありますが、休みはほぼ週に2日は取れると思って良いでしょう。自分の時間が取りやすいため、肉体的にも精神的にも安定して過ごせるかもしれません。

設備管理の仕事は資格を保持していなければ、対応できない業務も少なくありません。そのため、資格を取得すればするほど、業務の幅を広げることができます。資格取得を通して、自身の知識や技術の向上を実感できることでしょう。

資格が必要な業務＝担当できる人が限られているとも言えます。テナント使用者がテナント内を快適に過ごすためには、トラブルが起こった際に修繕対応を行なってくれる設備管理員は必要な人材です。トラブルなどの対応を迅速にかつ丁寧に行うことができれば、対人関係においても感謝されることが多い点もやりがいと言えるでしょう。