転勤は発生するのか？
ここでは設備管理（ビルメン）の仕事での転勤の可能性や考え方について、転勤はどのような場合に発生するのかなどを一般的に言われることと、当社グループの考え方について紹介していきます。
設備管理の仕事における転勤状況
転勤するケース
設備管理の仕事にも異動や転勤は発生します。設備管理が必要になる一定規模の建物は、一般的に都市部に多いものの、郊外型の大型ショッピングモールなど地方にも設備管理が必要になる建物は一定数あるため、会社の物件受託状況によっては都市部から地方、逆に地方から都市部への転勤が発生すると言えます。建物の所有者と設備管理を行う会社は分かれていることが多く、管理契約が解除となった場合会社としては一定数の社員を別物件に異動せざるを得ない状況になります。
物件の管理契約が解約となると、その物件に勤務していた社員は別の物件に異動する形となり、近隣に管理物件がなければ、遠方の物件へ異動することとなりますが、通勤が難しい場合は転居を伴う転勤が生じることになるでしょう。
自分の転勤に対する考え方を整理する
設備管理の仕事をスタートする際には、自分の転勤への考え方を整理しておくことが重要です。例えば多くの現場を経験したいが転居を伴う転勤や異動は避けたい、もしくはできるだけ一箇所の現場に長くいてその物件の管理に携わりたいなどです。
転居を伴う転勤をなるべく避けたいと思う方もいる一方、特段そういったことを気にされない方もいらっしゃると思いますので、自分が異動、転勤に関してどのような考えを持っているか、改めて整理しておくと良いでしょう。
事前に人事異動について確認しておく
転勤や移動の有無については事前に求人票や募集要項を確認したり、それでもわからなければ面接時に聞いておくことが大切です。入社前にしっかりと確認ができていれば、異動や時には転居を伴う転勤となる場合も自分が納得したうえで受け入れられると言えるでしょう。
会社の規模や全国に管理施設があるかなども判断指標の一つにはなりますが、その会社が人員配置に対してどのような考え・方針を持っているかを確認することが大切です。同じエリアでも現場によって仕事環境は違いますので社員の事情を考慮に入れた上で配置を行っているといった、会社の考え・方針を聞いてみると良いでしょう。
社員の事情も考慮して配属先を決めています
物件における人員配置の変更についての考え方・方針は会社によって異なります。全国の様々な物件の設備管理を受託している当社グループでは、社員の居住地など事情を考慮した上で配属先を決定しています。
首都圏エリア、関西エリアといった形で全国を複数のエリアに分け、基本的にはそのエリア内で人員配置を行っております。エリア内の配置の際は基本的に、通勤ができる範囲内の物件へ配属を行っています。
1つの物件だけでなく、複数の物件にて設備管理の経験を積んでいただくため、エリア内での異動が発生することもありますが、各物件にてフォロー体制を整えており、かつ現場外からITBMセンターのサポートも受けられるため、異動後にいち早くその物件の業務にキャッチアップすることが可能です。
